住まいのリフォーム さまざまなリフォームを解説します

だれにリフォームを頼めばいいの?

住まいのリフォームをするとき、「だれに頼めばいいの?」と「どうすればいいの?」は究極のクエッション。

多くの住宅設備・建材のメーカーが、地域のリフォーム店や工務店を対象に営業ツールやプラン提案など豊富な支援・販促メニューを提供しています。それぞれのメーカーの特色を生かしたメニューで加盟店を募りグループを形成し、会員相互の情報交換と施工研修やセミナー等の実施で技術レベルと営業スキルの向上を目指しています。詳しくは、リフォーム店支援メニューをご覧ください。
住宅改修の型には、大別すると4種類に分類できます。

1.メンテナンス型改修

これは老朽化した部分を更新する改修で、躯体の寿命よりも早く老朽化する設備機器の更新やもう少し耐用年数は長いが、躯体ほどではない屋根や外壁の修理や交換、補修が主なものです。住宅を構成する各部材毎に耐用年数が異なっているため、それぞれの耐用年数に応じた定期的な「メンテナンス型」改修は、住宅を躯体の寿命まで長期にわたって使用するには不可欠です。これが、最も一般的な住宅のリフォーム工事のタイプ。

2.耐震補強型改修

taisinnis耐震基準については、昭和56年の新耐震設計法により初めての基準が制定され、平成5年の阪神大震災を経て、平成12年の品質確保推進法で構造耐力に関する仕様規定が導入された。その後、平成17年の耐震偽装事件を契機に、基準の運用を厳格化する措置がなされて現在にいたっている。


施行年次 法令 規定 主な事件
S56(1981) 新耐震設計法  新耐震基準(6月)  
H12(2000) 品質確保推進法  ・耐震構造の見直しで構造耐力の
  仕様規定(6月)
 ・指定建築材料
 ・住宅の紛争の処理体制
 
H17(2005)    既存遡及の緩和(7月) 告示566号  耐震偽装問題(11月)
H19(2007)    建築確認・検査の厳格化(6月)
 ・構造計算適合性判定制度導入
 ・構造関係規定の見直し
 ・大臣認定プログラム
 官製住宅不況

地震大国の日本では、耐震補強は命にかかわる重大なものとは分かっていながらも、大規模で費用がかさむため、多くの地方自治体で補助制度が提供されているにもかかわらず、なかなか実施に踏み切れていないのが現状。専門家の予想では、今後30年間に関東・東海地域で直下型地震の発生する確率が70%といわれていることに鑑みれば、現実の姿はあるべき姿とはかなりかけ離れている。

3.バリアフリー改修

これは、近年増加しつつある重篤な家庭内事故の発生を防止するもの。高齢化社会の到来とともに増えてきたリフォームのタイプで、段差の解消や手すりの取り付けなどの小規模工事を含み、国の補助政策やエコポイントの対象にも採用されているため、かなり人気は高い改修工事。

4.省エネ改修

これが最近よく話題に取り上げられる省エネ改修。平成55年以前に建築された住宅は、熱エネルギー的にはスカスカのザルのようなもの。住宅の外皮といわれる屋根・壁・窓などの開口部、床面の断熱性能を良くして熱損失=エネルギーロスを少なくするもの。

(1)断熱改修 (2)省エネ設備の導入による「省エネ設備改修」 (3)「節水改修」 (4)パッシブデザイン手法の導入 などがある。

(2)の「省エネ設備改修」は、高効率給湯器や省エネエアコンなどで消費エネルギー量そのものを抑えるものと太陽光発電や太陽熱などの自然エネルギーを利用するものの他、エネファームなど燃料電池を利用するものがあります。