次世代型スマートハウス エネルギーの効率的な利用を実現する「賢い住宅」

HEMS比較 パナソニック/NEC

【NEC】
nechems【パナソニック ECOマネシステム】

panahems

  パナソニック(ECOマネシステム) NEC(クラウド対応型)
電力使用量測定ポイント 機器(JEMA対応)に端子設置 分電盤にCTを設置
情報収集方式 有線ワイヤ/LANケーブル 特定小電力無線(950Mhz)+LANケーブル
インターネット接続 専用機器をルーターに接続 汎用BBルーター(お客様にて設置)
モニター 専用モニター+ビエラ PC/iPad/iPhoneでの対応も可能
分電盤接続 パナ製品のみ対応 汎用性ありで可
既築住宅への対応 他社の分電盤は不可 既設分電盤への後付け可
電気料金表示 対応不可 クラウド接続で対応可
時間帯別電力量表示 不可 可能
外部制御 ライフィニティ機器で対応 現在は不可
他のシステムとの連携 当面はパナ製品のみ対応 機能拡張・サービス拡張可

スマートハウスの実証実験

次世代省エネ型スマートハウスの開発とその実証実験に各社が乗り出している。

観環居(かんかんきょ)」 横浜市港区みなとみらい21 積水ハウス・NTTドコモ・バンダイナムコ
Fujisawa サスティナブル・スマートシティ・(SST) 藤沢市・パナソニックグループ・三井不動産
  1. 「潮芦屋」:総数109区画、太陽光発電システムと住宅用リチウムイオン電池搭載
  2. 「堺・初芝」:総数58区画、太陽光発電システムと家庭用燃料電池エネファーム搭載
ENEOS 創エネハウス 横浜市港区 JX日鉱日石エネルギーhttp://www.noe.jx-group.co.jp/
スマートシティプロジェクト スマートシティ企画株式会社

スマートハウスとエコハウス

スマートハウスは情報通信技術(ICT)によって家庭で使う電気製品や太陽光発電装置、蓄電池などを制御し、省エネと創エネで快適な暮らしを実現する住宅の総称だ。再生可能エネルギーを取り入れた次世代の発送電網「スマートグリッド」とも連携して、環境負荷の少ない暮らし方の鍵となる技術だ。

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いずれも「かなり先の話」と思われていたが、平成23年3月11日の東日本大震災以降、福島第一原発の事故に端を発し、電力需要の逼迫と脱原発を目指す国民の深層意識で節電が全国規模での広がりを見せている。エネルギーに対する国民の意識の高まりが、新技術への関心に向かっており、住宅業界をはじめとして、家電・自動車業界が全国各地で「スマートハウス」の実証実験を開始している。その中核的技術が家庭の消費電力を管理するHEMS(Home Energy Managemenet System)で、これを搭載したスマートハウスは、もはや実証段階を一挙に乗り越えて、リアルビジネスの世界にシフトしつつある。

hemsHEMSは、太陽光発電の発電量や売電量、住宅内の省エネ家電や住宅設備の電力使用状況を可視化すると同時に、ネットワークでつなげた各種機器や家電製品の自動制御や遠隔操作によって効率的なエネルギーの使用を可能にするもの。

hems ←HEMSのプレゼンテーション

enefarm ←エネファームのプレゼンテーション

さらに住まいのスマート化を進めるのに不可欠なのが、家庭用蓄電地。深夜電力で電気を貯めて日中に放電してピーク時の電力使用量を抑制したり、非常時のバックアップ電源にも活用できる。

新技術への関心と国民への波及は、異業種からの参入など業界の再編成を促すことにもつながってきている。自動車メーカーによる電気自動車(EV)の開発は、車載用の充電器を介して家庭で発電した電気の蓄電を促す。最新のEVの容量24キロワット時のバッテリーで一般家庭の1-2日分の電力を賄える。トヨタをはじめとする自動車メーカーが住宅分野に関心を示している。住宅用の蓄電池を販売する家電量販店は、ヤマダデンキを初めとして住宅産業への参入を試みる。

こうした設備機器を積極的に活用するタイプの省エネ・快適環境の実現手法は、「アクティブ」型と呼ばれるが、これとは別の潮流もある。決して相反するものではないが、「パッシブ」型とよばれる手法がそれである。

to1985地域の気候や建物の立地、建築的手法によって太陽や風などの自然の助けを素直に借りながら快適環境を実現する手法である。「パッシブ型エコハウス」などと呼ばれるのがそうである。原子力などの人工的なものは極力避けた自然志向は、日本の伝統民家の住まい方に通じるものがあり、地方の工務店や大工にも親しみやすい考え方で今後のもう一つの方向性を形成するもの。

元高校物理教師で「住まいと環境社」代表の野池政宏氏が提唱する「Foward to 1985」運動は、25年前の電力・エネルギー消費で、豊かで人間的、かつ究極の省エネ社会を実現しようというもので、先ずは家庭でのエネルギー消費を1/2に削減しようという運動です。110921

 

ゼロエネルギーハウス(ZEH)

平成23年3月の東日本大震災をきっかけにした電力不足でにわかに節電意識が高まっている。脱原発を目指して家庭やオフィス、工場での省エネを強力に推進することが国民の急務になっている。

そこで注目されているのが、再生可能エネルギーの太陽光発電燃料電池などによる「創エネ」だ。化石燃料ベースのエネルギー使用量を減らす「省エネ」だけでなく、CO2を排出しないエネルギーと家庭単位での小口分散発電による「創エネ」とバッテリーによる「畜エネ」をうまく組み合わせて、単に我慢するのではなく快適な暮らしを維持しながら正味のエネルギー消費量を差し引きゼロにするのがZEH=ゼロエネルギーハウスだ。

これをさらに推し進めると、住宅建設時の資材製造、輸送、建設時から居住中、改修、解体、廃棄、再利用までのライフサイクル全般に亘ってCO2排出量をマイナスにする「ライフサイクル・カーボン。マイナス(LCCM)」の試みも始まっている。

ZEHであれLCCMであれ、鍵となるのが「省・創・畜エネ」技術とエネルギー消費を効率的に制御するHEMSだ。次世代の住宅では、このキーワードが欠かせない。(2011/11/17)

【国土交通省のHPより】

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